（下ネタ注意）
少子化対策の一環で、「改正育児・介護休業法」により、2022年10月から産後パパ育休の適用が始まり、さらにこの4月から従業員1000人超の企業に男性労働者の育児休業取得率の公表が義務化された。
ゴム手袋等製造大手オカモモ社では、そう言ってもとりにくいと二の足を踏んでいた若手社員たちもこれを歓迎し積極的に利用する動きがでてきたが、一方で、子供のいない社員から不公平だとの声があがっていた。
そこで会社側は、あらたな施策として、独身者への社内婚活支援をするとともに、子供ができない社員に対して不妊治療などの費用全額支援をし、また子供代わりにペットを飼っている場合のペット育休を認めるなど手厚く支援する一方で、子供を作りたくないと言っている社員を対象に強制妊活休暇制度を設けることにした。
その骨子は、
①対象を子供を作らないと言っている既婚社員とする。年齢は問わない。
②1ヶ月間、配偶者とともに会社の保養所で暮らすことを義務付ける。
③その間、食堂以外、部屋からの外出を認めない。
④会社から支給されたAV視聴専用機以外の一切の娯楽用品の持ち込みを禁止する。
⑤同社の製品の利用を禁止する。
⑥なお、家族計画はあくまでも自由意志によるもので、会社は社員の子供をつくらない自由を侵害する意図ではないことを申し添える。
しかしながら、その後、会社は、LGBT社員ならびにその支援者たちから、新たな抗議を受けるにいたり、目下対策を検討している。
