私、ネットにはまっていてテレビは殆ど見ませんが、一方でいかにも元会社勤めの爺さんらしく未だに新聞も手放せず、日経電子版を愛読しています。
ネット情報はアクセス（PV）稼ぎのものが氾濫しており、偏りや嘘が多い上にアルゴリズムで自分の嗜好に偏した記事が配信されるので、広い範囲から情報を集める努力と嘘を見抜くリテラシーが求められます。
一方で紙媒体は大きな組織の力で世界中から情報を集め、各教養レベルの高い優秀な記者が、ジャーナリストとしての矜持をもって発信しているので、良質な信頼性の高い記事を届けてくれます・・・というのが建前。
でも、こういう信頼は私の中では地に堕ちました。
古くは、戦前の戦争翼賛記事、戦後の「進歩的文化人」による左傾記事、「クオリティーペーパー」の代表格であるA新聞のおこしたサンゴ礁損傷の自作自演記事、慰安婦問題の捏造、福島原発の「吉田調書」捻じ曲げ報道。政府の発表をそのまま垂れ流す一方で、ことさらに反政府を煽る報道。論説は各社の自由ですが、報道のはずが自分たちの主義主張が表にでているものが多すぎます。そしてジャニーズ問題など自分たちに不都合だったり気に入らないニュースは、報道しない自由とか言って無視する。テレビの報道バラエティーショー、討論会に至っては専門でもないお気に入りのインチキコメンテーターや御用学者を揃えて広告主、世論におもねった偏向番の垂れ流し。ホントに腹立ちます。
AからZまで腐っていると言いたいところで、そのZの一つ手前、Y新聞もA新聞にまけずこんな事件をやらかしました。
小林製薬の紅こうじサプリメント問題を巡る記事で取材先社長の談話を捏造、抗議をうけたにもかかわらず、編集局幹部らは捏造とせず「確認が不十分でした」とす言ういい加減な訂正記事でごまかしたことが露見したものです。
捏造の経緯をみると、いかにも新聞社でありそうなこと。
小林製薬と取引がある企業の社長の談話として「小林製薬から明確な連絡はなく、早く説明してほしい」などと報じたのですが、実際には社長はこうした発言をしていなかったので、Y新聞に抗議、訂正を求めました。
現場記者の書いた記事を、社会部主任が「自分のイメージと違った」として勝手に書き加え、取材をした記者も事実と違う内容と分かりながら「社会部が求めるトーンに合わせたい」と考え記事の修正を求めるなどしなかったということです。
おまけに、抗議を受けた編集局幹部らは捏造とせず「確認が不十分でした」とす言ういい加減な訂正記事でごまかしたことが露見したものです。
これって、当事者の社長さん以外には大した問題でないように見えるかもしれませんが、氷山の一角、マスゴミの本性を見事にあらわしています。
テレビはもちろんのこと、新聞もジャーナリズムの本道を踏み外し、前もって先入観をもって「取材」し、その先入観、方針に沿った記事を垂れ流しているわけです。
こんな奴らにで世論を導かれたら社会は大変なことになるというわけで、日本ファクトチェックセンターが対策に乗り出しました。
同センターは、２０２２年にヤフーなどネット関連企業が立ち上げた非営利組織で、もともとはインターネット上の誤情報・偽情報の対策、メディア・リテラシーの普及を行なうものなのですが、このたび、AIを総動員、大手メディアの報道についても、チェックをすることにしたものです。
具体的には、マスコミ各社の報道、海外メディアからの情報、ネットの情報、政府統計、など多面的に照らし合わせ、虚偽や偏向が認められた場合は、削除、訂正を求めることになります。
また、新聞記事の常套句、「信頼すべき情報によると・・・」「・・・の模様」「・・・が望まれる」「・・・が注目される」「・・・の声があがりそうだ」「・・・ではないだろうか」などの主語不在のごまかし表現、押し付け表現は、いずれも禁止の対象になります。
センターが活動を開始したその朝、日本中に衝撃が走りました。
ニュース番組を見たら頻繁に消音モードになります。新聞を開いてみたらいたるところに「この記事には事実と異なる部分があります」「この記事は針小棒大事案です」「この写真はイメージです」などと注釈だらけ。まともに残っているのはテレビ・ラジオ欄、スポーツ欄と広告だけ。
でもいいんです。多くの読者は、もともとそこしか見ていませんから。
腹立ち紛れにつまらないこと長々と書いていると、これもチェックの対象になりそう。
この記事は一部捏造ですが、本人が嘘八百とみとめているのですからご容赦を。
